テレビ業界に就職するには？仕事内容や選考対策を解説

「テレビ業界に就職したいけど、仕事内容や対策がよく分からない…」

華やかなイメージのあるテレビ業界ですが、実際の仕事は多岐にわたり、就職難易度も高めです。

また、視聴スタイルの変化や動画配信サービスの普及など、業界自体が大きな転換期を迎えています

だからこそ、業界構造や仕事の実態を正しく理解し、的確な対策を立てることが不可欠です。

本記事では、テレビ業界の最新動向から将来性、主な仕事内容、選考対策までを幅広く解説します。志望度の高い方こそ知っておきたい、リアルな情報をまとめました。

 

テレビ業界へ就職するなら業界理解を深めよう

テレビ業界を目指すなら、まず全体の仕組みや特徴を正しく理解しておくことが大切です。

テレビ業界には、放送を担うテレビ局と、実際に番組を制作する制作会社があり、業界内にはキー局、ローカル局、BS・CS局、インターネット配信事業者など、さまざまな形態のプレイヤーが存在しています。

加えて、広告収入を軸にしていた従来のビジネスモデルは変化を続けており、有料会員制や動画配信サービスへの展開など、新たな収益構造への転換も進んでいます。

だからこそ、今のうちからテレビ業界全体の構造や動向を把握しておくことが大切です。それが、自分に合う職場選びや、志望動機に説得力を持たせることにもつながりますよ。

テレビ業界とは

テレビ業界とは、放送を通じて映像コンテンツを視聴者に届ける産業全体を指します。

地上波・BS・CSなどのテレビ局だけでなく、番組制作会社や技術プロダクション、広告代理店など、さまざまな組織が関わって成り立っているのです。

最近では、動画配信サービスの台頭や視聴率の低下といった変化に直面しており、業界全体の構造にも変化が見られます。

それでも、映像を通じて社会に影響を与えるという魅力は根強く、多くの学生が関心を寄せているでしょう。

テレビ業界の動向

テレビ業界はここ十数年で、大きな転換期を迎えています。

特に2010年代以降は、ネット広告の拡大や動画配信サービスの普及など、外部環境の変化に直面し、既存のビジネスモデルや視聴習慣が大きく揺らいできました。

ここでは、時代の流れに沿って業界がどう変わりつつあるのか、主な動向と今後の方向性について紹介します。

1. ネット広告の成長によりテレビCM収益の減少
2. VOD・サブスクの台頭による視聴スタイルの変化
3. テレビ局による動画配信事業への参入と強化
4. SNSやYouTubeとの競合による影響
5. 地域密着型のローカル局の独自戦略
6. 視聴者層の高齢化と若年層のテレビ離れ

① ネット広告の成長によりテレビCM収益の減少

かつて、テレビCMは企業の広告戦略の中心でした。しかし、2010年代以降、スマートフォンの普及とともにWeb広告の需要が急増しています。

2019年にはテレビ広告費をインターネット広告費が上回り、それ以降は差が開く一方となっています。

企業は、より効果測定がしやすくターゲティングも可能なWebやSNSへの広告出稿を優先するようになり、テレビの広告価値は相対的に下がってきました。

SNSと連動したキャンペーンや、動画配信と組み合わせた立体的なプロモーションなど、旧来の“テレビCMありき”からの脱却が急務となっているのが現状です。

② VOD・サブスクの台頭による視聴スタイルの変化

2010年代後半から、NetflixやAmazon Prime、TVerなどのVOD（ビデオ・オン・デマンド）サービスが広く普及しました。この変化により、視聴者のテレビの楽しみ方は根本から変わりつつあります。

以前は「決まった時間にテレビをつける」スタイルが一般的でしたが、今では「好きな時間にスマホやタブレットで観る」が当たり前になっているのです。

ただし、これはテレビが衰退しているというより、視聴形態が進化している証といえるでしょう。視聴者のニーズが変わった今、メディアもそれに合わせて進化する必要があります。

③ テレビ局による動画配信事業への参入と強化

地上波放送だけでは限界があると判断したテレビ各局は、2015年頃から本格的に動画配信事業へ乗り出しました。民放公式のTVer、フジテレビのFOD、日本テレビ系のHuluなどは、その代表例です。

これらのサービスでは、番組の見逃し配信に加えて、配信専用のオリジナル番組も制作されています。視聴習慣の変化に対応するだけでなく、新たな広告収入や課金モデルの確立もねらいとしています。

とはいえ、競争が激しい配信市場では、収益化や継続的なユーザー獲得が今後の課題となるでしょう。

④ SNSやYouTubeとの競合による影響

YouTubeやInstagram、TikTokなどのSNSは、特に若年層にとって主要なコンテンツ消費の場となっています。

2010年代中盤以降、YouTuberやインフルエンサーが台頭し、広告主もテレビからSNSへの移行を進めてきました。こうした状況に対抗するため、テレビ局もSNS活用を積極化。

番組と連動したハッシュタグ企画や、ショート動画の配信、タレントによるSNS発信などが一般的になりつつあります。

今後は競合というより「共存」する形で、SNSとの融合戦略がますます重要になるでしょう。

⑤ 地域密着型のローカル局の独自戦略

全国ネットの番組が中心だった従来の構造に変化が生じ、ローカル局の役割が再評価されています。

特に地方創生や地域課題の可視化が注目される中、地域に根ざした番組やイベントが強みとして活かされるようになりました。

地元のニュースや企業と連携した情報番組、自治体との共同企画などは、視聴者との距離が近いローカル局だからこそ可能な取り組みです。

広告主にとっても地域密着型のアプローチは有効であり、今後さらに地域密着の姿勢が求められるでしょう。

⑥ 視聴者層の高齢化と若年層のテレビ離れ

近年の総務省調査などからも明らかなように、現在のテレビ視聴者の中心は60代以上の高齢層です。

対して10代〜30代では、動画配信サービスやSNSが主な情報源となっており、テレビを日常的に見ないというライフスタイルが定着しています。

この世代間のギャップは、視聴率の二極化や広告ターゲットの偏りといった、テレビ業界全体の構造的な問題につながっています。

年齢層ごとのニーズに合わせた二面展開が、今後のテレビ業界の持続可能性を左右する要素となるでしょう。

テレビ業界の将来性

テレビ業界は、かつて一家に一台が当たり前だった時代から大きな転換点を迎えています。技術の進化や視聴者の価値観の変化により、テレビの役割や存在意義も見直されつつあるのです。

ここでは、今後の発展を左右するであろう5つの注目テーマを通じて、テレビ業界の将来性を読み解きます。

1. 動画配信サービスとの共存がカギを握る
2. コンテンツの多様化とグローバル展開の可能性
3. AI・XR技術の活用による新しい表現の広がり
4. 若者をテレビに取り戻すための新たなコンテンツ戦略
5. 放送と通信の融合がもたらす新ビジネスモデル

① 動画配信サービスとの共存がカギを握る

テレビ局にとって、VODサービスの成長は脅威である一方、新たなビジネスチャンスでもあります。

若年層がテレビを離れる一方で、TVerやAbemaTV、各局独自の配信サービスを活用することで、これまで接点のなかった層にもリーチできる可能性が広がってきました。

さらに、Web限定のスピンオフやショート動画など、配信ならではの企画も増えているのです。今後は「放送か配信か」ではなく、「放送も配信も」使いこなすハイブリッド型の戦略が重要になります。

柔軟にメディアを横断できる企業と人材こそが、これからのテレビ業界を牽引していくでしょう。

② コンテンツの多様化とグローバル展開の可能性

国内市場が縮小する中、テレビ業界は海外市場への展開に期待を寄せています。

特にアニメやドキュメンタリーなど、日本ならではのコンテンツは世界的にも評価が高く、今後の成長分野として注目されてきました。

最近では、多言語対応や国際共同制作といった取り組みが活発化しています。これにより、世界中の視聴者に向けた番組づくりが可能となり、新しいビジネスチャンスが広がっているのです。

将来的には、国内外の垣根を超えたグローバル戦略が、業界の柱になっていくと予想されます。

③ AI・XR技術の活用による新しい表現の広がり

先端技術の進歩は、テレビの表現手法にも革新をもたらしています。AIによる番組内容の最適化や、XR技術を使ったバーチャル演出などが実際の番組制作に導入され始めました。

これにより、従来では実現できなかった映像演出や視聴体験が可能になっています。

今後は、視聴者の好みに応じたコンテンツの自動生成や、仮想空間での番組配信など、これまでにない視聴スタイルが実現されるかもしれません。

技術革新は業界の競争力を高めるだけでなく、視聴者との新たな関係性を築く鍵となるでしょう。

④ 若者をテレビに取り戻すための新たなコンテンツ戦略

テレビ離れが進行している若年層に対して、テレビ局が打つべき手は従来の延長線上にはありません。

彼らが日常的に接しているのはスマートフォンであり、TikTokやYouTubeといった短尺・高頻度・インタラクティブなメディアです。

これに合わせた視聴体験の提供が、テレビというメディアの存在感を再構築する鍵になります。

また、視聴者がコメントや投票を通じて番組に関与できる仕掛けを設けることで、テレビを“見るだけのもの”から“参加するもの”へと進化させることが可能です。

若者に寄り添う視点が、次世代視聴者の獲得につながるでしょう。

⑤ 放送と通信の融合がもたらす新ビジネスモデル

近年の5GやIoTの技術革新により、放送と通信の境界は曖昧になりつつあります。この変化によって、テレビは「一方的に流す媒体」から「視聴者と双方向につながるメディア」へと役割を広げてきました。

たとえば、視聴データを活用したパーソナライズ広告や、AIによる番組の自動推薦、ECと連動したコンテンツ内ショッピングなど、新たなビジネスモデルが実用段階に入りつつあります。

今後は、放送局が単なるコンテンツ制作企業ではなく、メディアプラットフォームとしての存在感を強めていくでしょう。

放送と通信の融合は、テレビ業界にとって次なる成長の原動力となる可能性を秘めています。

テレビ局の主な種類

テレビ局といっても、種類ごとに特徴や役割が大きく異なります。志望する企業を見極めるためには、それぞれの立ち位置や働き方の違いを知っておくことが大切です。

ここでは、代表的な5つの局種別についてわかりやすく解説します。

1. 公共放送局（NHK）
2. キー局
3. 準キー局
4. 地方局
5. 独立局

① 公共放送局（NHK）

NHKは、視聴者からの受信料を財源とする公共放送です。営利を目的とせず、災害報道や教育番組、国際ニュースなど、公共性の高いコンテンツを提供しています。社会的意義のある仕事に関心がある人に向いているでしょう。

一方で、広告やスポンサーに左右されないぶん、自由な企画や挑戦的な表現には慎重な側面があります。

安定感のある職場環境が魅力ですが、自分のアイデアをどんどん形にしたい人には物足りなさを感じるかもしれません。

② キー局

キー局は東京を拠点に、全国放送を担う大手のテレビ局です。日本テレビ、テレビ朝日、TBS、テレビ東京、フジテレビの5局が該当します。

高視聴率の番組や話題性の高い企画を多数手がけ、業界でもトップクラスの影響力を持ちます。就職先としては非常に人気が高く、選考倍率もかなり高めです。

最前線でトレンドを生み出したい人にはやりがいのある環境ですが、仕事量や責任も相応に大きいため、体力やメンタルの強さも求められるでしょう。

③ 準キー局

準キー局は関西を中心としたテレビ局で、キー局と連携して番組を制作・放送しています。たとえば、MBS（毎日放送）やABCテレビ（朝日放送）がこれにあたります。

全国ネットの一部を担う存在として、独自の役割を持っているのです。全国向けと地域密着型の番組をバランスよく展開しているのが特徴。

全国の視聴者に届く仕事をしながら、地元に根ざした働き方もできる点は大きな魅力でしょう。東京にこだわらず、大規模な仕事に関わりたい方にとっては選択肢のひとつです。

④ 地方局

地方局は、各都道府県を中心に運営されているテレビ局で、キー局の番組をネットしつつ、自社制作のローカル番組も制作しています。

地元のニュースやイベント、行政情報など、地域密着型のコンテンツが中心です。地域の視聴者と近い距離で仕事ができるため、やりがいや反応を感じやすい職場といえるでしょう。

ただし、スタッフ数や予算に限りがあるため、企画から撮影、編集まで幅広く対応することも少なくありません。マルチスキルを活かしたい人には向いています。

⑤ 独立局

独立局は、特定のキー局と系列関係を持たず、独自の番組編成を行っているテレビ局です。例としては、TOKYO MXやテレビ神奈川、びわ湖放送などが挙げられます。自由度の高い番組作りが魅力。

独自の視点で地域情報を伝えたり、アニメや趣味系の番組などニッチなジャンルにも対応できるため、個性を発揮しやすい環境といえます。

ただし、予算や放送枠が限られていることもあるため、柔軟な発想と実行力が求められるでしょう。

代表的なテレビ局

テレビ業界への就職を目指すうえで、主要テレビ局の特徴を把握しておくことはとても重要です。各局のカラーや方針、社風を理解すれば、自分に合った職場を選びやすくなるでしょう。

ここでは、全国ネットを担う5つのキー局を紹介します。

1. フジテレビ
2. 日本テレビ
3. TBS
4. テレビ朝日
5. テレビ東京

① フジテレビ

フジテレビは「楽しくなければテレビじゃない」というスローガンを掲げ、エンタメ重視の番組づくりに力を入れています。

かつては視聴率トップの常連でしたが、最近は勢いが落ちたとも言われ、新しいアイデアが求められる局です。

若手でも意見を出しやすい環境のため、発信力や発想力に自信がある人には合っているでしょう。ただし、成果に対する評価はシビアで、精神的な強さも必要です。

明るく自由な雰囲気と厳しさの両方がある職場といえます。

② 日本テレビ

日本テレビは視聴率が安定しており、報道・バラエティ・ドラマの各ジャンルをバランスよく展開している局です。「24時間テレビ」など社会貢献にも力を入れており、公共性とエンタメ性の両立が特徴。

保守的な一面もありますが、新しい取り組みに前向きで、若手の登用も活発です。安定した環境でしっかりと経験を積みたい人や、社会とのつながりを感じながら働きたい人に向いているでしょう。

堅実さと挑戦心の両方が求められます。

③ TBS

TBSはドラマと報道に強みを持ち、「日曜劇場」などの高品質なドラマが高く評価されています。内容にこだわる番組づくりが特徴で、作品性を大切にしたい人には魅力的な環境です。

また、報道番組にも定評があり、正確性と深みを追求する姿勢が感じられます。制作現場では丁寧さと粘り強さが重視されるため、じっくり物事に取り組めるタイプの人に向いているでしょう。

堅実な姿勢が評価される局です。

④ テレビ朝日

テレビ朝日は報道とバラエティの両面で強い存在感を放っています。「報道ステーション」や「アメトーーク！」といった多彩な看板番組が代表例です。

自由な発想が尊重される職場で、自分のアイデアを形にしたい人にはやりがいがあるでしょう。ただし、裁量が大きいぶん、自発的に動ける行動力も欠かせません。

型にとらわれず挑戦したいという思いがあるなら、活躍の場は広がります。

⑤ テレビ東京

テレビ東京は、他局とは一線を画す独自路線で知られています。深夜ドラマや経済ニュース、アニメなど、ニッチで専門性の高い番組づくりが特徴です。

たとえば「孤独のグルメ」や「ガイアの夜明け」など、特定の視聴者層に支持される番組を多数抱えています。予算や規模では他局に及びませんが、少数精鋭で自由な発想を活かしやすい環境です。

個性的な番組を手がけたい方や、限られたリソースでも工夫して勝負したい方に向いているでしょう。

テレビ業界の主な仕事内容

テレビ業界には、番組制作を中心とした華やかな仕事だけでなく、裏方で支える多様な職種が存在します。

番組を視聴者に届けるまでには、企画・撮影・編集・編成・広報など、さまざまな工程と役割があるのです。ここでは、代表的な業務内容を10項目に分けて紹介します。

1. 番組の企画立案と構成作成
2. 撮影現場でのディレクションと進行管理
3. カメラ・音声・照明などの技術オペレーション
4. ニュース・情報番組の取材と原稿作成
5. 番組で使用する映像・音声の編集作業
6. 放送スケジュールの編成とタイムキープ
7. スポンサーとの広告枠調整と営業対応
8. 広報資料の作成とメディア対応
9. 視聴者からの問い合わせ対応と情報管理
10. SNSやWebを活用した情報発信・プロモーション

① 番組の企画立案と構成作成

番組づくりは、企画を考えるところからスタート。どんな内容が視聴者に刺さるのかをリサーチし、ターゲットや放送枠に合ったテーマを考えます。構成案として全体の流れをまとめるのも重要な仕事です。

思いつきのアイデアだけでは成立しません。予算や出演者の調整、収録日程なども含め、現実的に放送できる形へ落とし込む必要があります。

創造力だけでなく、計画性やコミュニケーション力も求められるでしょう。

② 撮影現場でのディレクションと進行管理

撮影当日は、ディレクターが現場の中心として動きます。台本に沿って出演者やスタッフに指示を出し、段取りよく収録が進むように調整。

生放送や外ロケなどでは、予期せぬトラブルもつきものです。その場での判断力や冷静な対応が問われます。

限られた時間内で予定通りの映像を撮り切るためには、事前準備と柔軟な現場対応の両方が欠かせません。

③ カメラ・音声・照明などの技術オペレーション

技術スタッフは、番組の品質を支える重要な存在です。カメラマンや音声、照明担当が連携し、視覚・聴覚の両面から番組を演出します。

撮影環境によって設定を細かく変える必要もあるため、専門性が求められるでしょう。最新機材の扱いや細かな調整が必要になるため、集中力と経験が物を言います。

現場での素早い判断やチームワークも不可欠です。映像の完成度にこだわりたい人にとって、やりがいのある分野でしょう。

④ ニュース・情報番組の取材と原稿作成

ニュース番組などでは、記者やディレクターが現場に足を運び、正確な情報を収集。その後、短時間で原稿を書き上げ、放送に向けた準備を行います。

誤報を防ぐため、事実確認は何より重要です。限られた時間内で分かりやすくまとめる表現力も欠かせません。緊張感のある仕事ですが、社会に直接情報を届ける手応えを感じられるでしょう。

⑤ 番組で使用する映像・音声の編集作業

撮影された素材は、編集作業を経て初めて番組として完成。無駄な部分をカットしたり、効果音やテロップを加えたりすることで、視聴者が見やすい構成へと仕上げます。

使用する編集ソフトのスキルはもちろん、番組全体のテンポや雰囲気を読み取る力も必要です。細かい作業が多く集中力を使いますが、自分の工夫が作品に反映される魅力があります。

⑥ 放送スケジュールの編成とタイムキープ

放送時間に沿って番組を編成する業務では、ニュース、ドラマ、CMなどすべてを1日の流れとして組み立てます。視聴者にとって自然な流れになるよう調整が求められるのです。

放送中にはタイムキーパーが秒単位で進行を管理し、予定どおりに終わるように調整します。少しのズレが全体に影響するため、正確な判断と冷静な対応が不可欠。まさに放送の時間を司る仕事です。

⑦ スポンサーとの広告枠調整と営業対応

番組制作には広告主からの収入が大きく関わっています。広告営業の担当者は、スポンサーの要望に応じて最適な広告枠を提案し、契約へとつなげるのです。

相手のニーズを正しく理解し、番組の特性とどう結びつけるかがカギ。信頼関係を築きながら提案を進めるため、会話力やプレゼン力が求められるでしょう。

⑧ 広報資料の作成とメディア対応

番組の魅力を広く知らせるため、広報の担当者は記者発表やリリース配信などを行います。報道機関との連携も多く、正確で魅力的な情報発信が求められるでしょう。

文章力はもちろん、社外との調整力も問われます。番組の印象が外部メディアを通じてどう伝わるかを考えながら行う仕事であり、番組の第一印象を左右する大切な役割です。

⑨ 視聴者からの問い合わせ対応と情報管理

放送後には視聴者からの問い合わせや意見が多く寄せられます。これに丁寧に対応することが、番組への信頼感や評価にもつながるのです。

中には厳しい意見や苦情もあるため、冷静で誠実な対応が求められます。視聴者の声を番組改善に活かす姿勢も重要です。

目立たない仕事に思えるかもしれませんが、番組の質を高めるうえで欠かせない役割でしょう。

⑩ SNSやWebを活用した情報発信・プロモーション

番組の認知度を高めるうえで、SNSやWebの活用は欠かせません。公式アカウントの運用や動画の拡散、Webサイトの更新など、デジタル上での情報発信を担います。

即時性が求められる場面も多く、タイミングや表現に気を配る必要があるのです。バズを生む企画力や拡散力が試される分野。デジタルツールに強い人にとっては活躍のチャンスが広がるでしょう。

テレビ業界で働くメリット

テレビ業界には、一般的なイメージでは分かりにくい魅力がたくさんあります。どのようなやりがいや環境があるのかを知っておくことで、自分に合ったキャリアを見つけやすくなるでしょう。

ここでは、働く上での具体的なメリットを紹介します。

1. 若いうちから責任ある仕事ができる
2. 社会的影響力の大きい仕事に携われる
3. 最新の情報や流行に常に触れられる
4. チームで大きなプロジェクトを動かす達成感が味わえる
5. さまざまなスキル・経験を積むことができる
6. 高収入・安定した待遇を得られる

① 若いうちから責任ある仕事ができる

テレビ業界では、年齢に関係なく実力があれば早くから責任ある業務を任されることが多いです。

早い段階で現場に立つことで、責任感や判断力も自然と磨かれていきます。ただし、失敗が許されにくい場面も多いため、緊張感を持って業務に臨む必要があるでしょう。

プレッシャーを前向きに捉え、挑戦する気持ちを持てる人には向いている仕事です。

② 社会的影響力の大きい仕事に携われる

テレビは今でも多くの人に情報や感動を届けるメディアです。

報道番組であれば社会問題に光を当てたり、バラエティ番組では視聴者に笑顔や癒やしを提供したりと、関わる仕事が与える影響は小さくありません。

自分が関わった番組を家族や友人が見てくれたときの反応は、大きな励みになります。その一方で、発信する内容への責任も重く、視聴者の目線や社会的配慮が欠かせません。

多くの人に届く仕事だからこそ、やりがいを強く感じられるでしょう。

③ 最新の情報や流行に常に触れられる

テレビ業界では、流行やニュースにいち早く触れることが日常です。番組制作にはトレンドの把握が欠かせないため、自然と感度が高まり、情報収集力も鍛えられていきます。

芸能やスポーツ、社会情勢など多岐にわたるテーマに触れられる点も魅力です。自分が興味を持った分野に関して専門性を深めることも可能で、常に新しいことにワクワクできる環境といえるでしょう。

好奇心旺盛な方にはぴったりです。

④ チームで大きなプロジェクトを動かす達成感が味わえる

テレビ番組は1人で作るものではありません。ディレクター、カメラ、音声、編集など、多くのスタッフが協力し合って1つの番組を完成させます。

その中で自分の役割を全うし、放送が無事に終わったときの達成感は格別です。とくに生放送や特番の現場では緊張感が高まりますが、だからこそ仲間との連携が強まり、信頼関係も深まっていきます。

チームで協力しながら何かをやり遂げることに喜びを感じる人には、非常にやりがいのある仕事でしょう。

⑤ さまざまなスキル・経験を積むことができる

テレビ業界では、実務を通して多様なスキルが身につきます。たとえば、企画力・情報収集力・交渉力・スケジュール管理など、他の業界でも活かせる力が自然と養われていくのです。

また、現場対応力や判断力、柔軟性も鍛えられるため、どんな環境でも適応できるようになります。経験を重ねるほどに引き出しが増え、将来的に別分野へ進む際にも大きな武器になるでしょう。

自分を成長させたい人には最適な環境です。

⑥ 高収入・安定した待遇を得られる

キー局や大手制作会社では、比較的高めの年収水準が期待できます。成果に対してしっかりと報酬が反映される傾向があり、収入面での満足度は高いでしょう。

さらに、福利厚生や休暇制度が整っている企業も多く、近年では働き方改革により、労働時間の改善も進んでいます。

もちろん部署によっては不規則な勤務もありますが、経済面と雇用の安定を重視したい方には魅力的な業界といえるでしょう。

テレビ業界に向いている人の特徴

テレビ業界を目指すなら、自分の性格や強みが業界に合っているかを知ることが重要です。ここでは、現場で実際に求められる人の特徴を具体的に紹介します。

どんな素質が求められるかを理解することで、ミスマッチを防ぎ、納得感のある就活につながるでしょう。

1. 体力・精神力がある人
2. チームでの協力を大切にできる人
3. エンタメや報道に対する強い関心がある人
4. 柔軟な発想や発信力がある人
5. 変則的なスケジュールにも対応できる人
6. トレンドや社会の動きに敏感な人

① 体力・精神力がある人

テレビ業界では、体力と精神力の両方が求められます。長時間の撮影や深夜の編集作業、突発的なトラブル対応など、過酷な場面に直面することも少なくありません。

そうした環境でも前向きに仕事へ取り組める人は、現場で信頼を集めやすいでしょう。忙しい日々のなかで結果を出すためには、体調管理やストレスへの耐性も欠かせません。

自分の限界を知りつつ、状況に応じて立ち回れることが求められます。

② チームでの協力を大切にできる人

番組制作は、多くのスタッフと協力して行う仕事です。企画、撮影、編集、出演といったそれぞれの役割が連携して初めて番組が完成します。

そのため、自分の仕事だけに集中するのではなく、周囲との調整やサポートも大切にできる人が向いているでしょう。

意見がぶつかる場面もありますが、相手を尊重し、柔軟に対応できる姿勢があれば問題ありません。チーム全体の成果を考えられる人が重宝されます。

③ エンタメや報道に対する強い関心がある人

テレビ番組は、人に何かを伝えたり、感動させたりするコンテンツです。そのため、エンタメや報道など「伝えること」に強い関心を持つ人が向いています。

単なる視聴者ではなく、「どう作られているのか」に興味を持つことが第一歩です。

番組に対する愛着や、「もっと面白くしたい」「もっと多くの人に届けたい」といった想いが、現場でのモチベーションになります。

④ 柔軟な発想や発信力がある人

新しい企画や番組をつくるうえでは、固定観念にとらわれない柔軟な発想が欠かせません。「前例がないからやらない」のではなく、「どうやったら実現できるか」を考える姿勢が評価されます。

さらに、そのアイデアをチームにわかりやすく伝える発信力も重要です。自分の考えを言語化し、相手に納得してもらう力があると、制作現場でスムーズに動けるでしょう。

⑤ 変則的なスケジュールにも対応できる人

テレビの仕事は、一般的な勤務時間とは異なるケースが多く見られます。収録や放送の都合で、早朝や深夜、週末に働くこともありますし、急な予定変更も珍しくありません。

そうした中でも、気持ちを切り替えて柔軟に動ける人は、どんな現場でも重宝されます。時間通りに帰れない日がある一方で、その分だけやりがいのある仕事に関われるのも事実です。

⑥ トレンドや社会の動きに敏感な人

テレビは「いま何が起きているか」を伝えるメディアです。社会の変化や流行、視聴者の関心をいち早くキャッチし、それを番組づくりに活かせる人が求められます。

SNSやネットニュースをチェックする習慣がある人は、自然と情報のアンテナも高くなるでしょう。

ただ情報を受け取るだけでなく、自分なりに分析し、「どう番組に落とし込むか」を考えられると、より実践的に活躍できるはずです。

テレビ業界はやめとけと言われる理由

テレビ業界は華やかに見える一方で、厳しい現実も多く存在します。そのため、「やめとけ」と言われる声が少なくありません。

ここでは、そう言われる理由を整理し、業界への理解を深める材料にしてください。

1. 労働時間が長くワークライフバランスを取りにくいから
2. 上下関係が厳しくストレスを感じやすいから
3. 就職難易度が高く倍率が非常に高いから
4. テレビ離れの影響で将来性が不安視されるから
5. 仕事のプレッシャーや納期が厳しいから
6. 企業文化が古く、変化に乏しい部分もあるから

① 労働時間が長くワークライフバランスを取りにくいから

テレビ業界は制作スケジュールや生放送の対応などにより、長時間労働が常態化しやすいです。

そのため、勤務時間が不規則になりがちで、生活リズムが乱れやすく、プライベートとの両立が難しいと感じる人も多いでしょう。

とはいえ、近年は働き方改革の影響もあり、改善に取り組む企業も出てきています。長時間労働に耐えうるか、自分の価値観と照らし合わせて判断してください。

② 上下関係が厳しくストレスを感じやすいから

テレビ業界には、古い体質のまま残っている厳しい上下関係が今も見られます。年次や肩書きによるヒエラルキーが強く、上下の関係性に気を配る機会が多くなるかもしれません。

制作現場では緊張感が高く、ちょっとしたミスも許されないため、精神的な負担を感じやすい環境でもあります。とはいえ、すべての職場がそうとは限らず、フラットで風通しのよいチームもあるでしょう。

自分に合った雰囲気の職場を見極めることが大切です。

③ 就職難易度が高く倍率が非常に高いから

テレビ業界の就職倍率は非常に高く、人気キー局では応募者数が数万人規模になることもあります。そのため、エントリー段階から狭き門であることを覚悟しておく必要があるのです。

さらに、インターン経験や制作現場での実績が重視されることも多く、早い段階からの準備と対策が欠かせません。求められるのは学歴だけでなく、発想力や粘り強さ、コミュニケーション力です。

狭き門に挑む強い意志が求められるでしょう。

④ テレビ離れの影響で将来性が不安視されるから

若年層を中心に「テレビ離れ」が進み、視聴率や広告収入が下がっている現状があります。

ただし、テレビ局もこの流れに対応しようと、TVerやYouTubeなどとの連携を強化しています。変化の中にあるからこそ、業界にとっては再構築のチャンスでもあるのです。

安定だけを求めると不安に感じるかもしれませんが、変化を楽しめる人には可能性のあるフィールドでしょう。

⑤ 仕事のプレッシャーや納期が厳しいから

テレビ業界では、番組の放送日があらかじめ決まっているため、納期が絶対であることが多いです。とくに生放送や大型特番では、現場の緊張感が高まり、細かな判断ミスが許されない場面も多々あります。

制作が複数本同時進行になることも珍しくなく、常に優先順位を考えながら動く力が求められるでしょう。

高い集中力と判断力が求められるため、精神的にタフな人でないと長く続けるのは難しいかもしれません。そうした環境にやりがいを感じられるかが、適性の分かれ目となるでしょう。

⑥ 企業文化が古く、変化に乏しい部分もあるから

長い歴史を持つテレビ局では、企業文化が古く保守的な傾向が見られることがあります。たとえば、年功序列や硬直した会議の進め方など、効率よりも慣習が優先される場面もあるでしょう。

また、若手のアイデアがなかなか通りにくいと感じることもあるかもしれません。一方で、最近では新規事業やデジタル部門などを中心に、柔軟な雰囲気を持つ部署も増えてきています。

変化を好む人にとっては、部署選びや職場の雰囲気の見極めがカギになるでしょう。

テレビ業界の就職選考で押さえるべきポイント

テレビ業界の選考は、他の業界とは異なる特徴があり、早めの準備と的確な対策が重要です。ここでは、就活を成功に導くために知っておきたい6つのポイントを紹介します。

現場の視点を踏まえて対策すれば、内定へ一歩近づけるでしょう。

1. インターン参加やOB訪問で早めに情報収集を進める
2. 志望動機ではテレビ業界への熱意を具体的に伝える
3. 企業ごとの番組や方針をしっかりと研究する
4. エントリーシートと自己PRはエピソード重視で作成する
5. 面接では主体性・柔軟性・協調性をアピールする
6. ポートフォリオや動画などで自己表現を工夫する

① インターン参加やOB訪問で早めに情報収集を進める

テレビ業界を志望するなら、早い段階から情報収集を始めてください。特に人気の高い局や制作会社では、インターンや社員訪問が選考に大きく影響するケースもあります。

現場で働く人の声を聞くことで、仕事内容や職種の違いが具体的にイメージできるようになるのです。大学のキャリアセンターやSNSを活用し、積極的に接点を持つことが大切。

自ら動いて得た情報は、志望理由の説得力を高める材料にもなります。

② 志望動機ではテレビ業界への熱意を具体的に伝える

「テレビが好き」だけでは志望動機として弱くなります。業界への関心に加えて、自分がどう貢献したいのかをはっきり示すことが大切です。

たとえば、「報道を通じて社会課題を伝えたい」や「視聴者の心を動かす番組を作りたい」といった思いを、具体的な体験と結びつけて語りましょう。

番組を見た感想や制作裏話への関心などを盛り込むと、より熱意が伝わります。

③ 企業ごとの番組や方針をしっかりと研究する

テレビ業界の各企業には、それぞれ異なるカラーや方針があります。バラエティに強い局、報道を重視する局など、その違いをきちんと把握しておく必要があるのです。

自分の志向と企業の方向性が一致していることを示すために、日頃から番組を視聴し、特徴をメモしておきましょう。

企業の公式サイトやSNS、見逃し配信サービスなどを活用すれば、情報を効率よく集められます。

④ エントリーシートと自己PRはエピソード重視で作成する

書類選考では、自分らしさを伝える具体的なエピソードが重要です。「行動力があります」と書くだけではなく、実際に行動した場面とそこから得た学びを盛り込みましょう。

テレビ業界では、経験を通じて培った力や人間性が重視されます。アルバイトやサークル活動での挑戦や工夫した点など、リアルなエピソードでアピールしてください。

映像制作の経験がある場合は、制作の意図や反応も伝えると効果的です。

⑤ 面接では主体性・柔軟性・協調性をアピールする

テレビ業界の仕事は、チームで進めることが前提です。そのため、面接では「自分から動けるか」「状況に応じて対応できるか」「他人と協力できるか」が重視されます。

自分の役割を理解しつつ、他者と連携する姿勢があるかを具体的に伝えましょう。

自信のあるエピソードを話す際にも、独りよがりにならず、まわりとの関係性を意識した説明ができると評価されやすくなります。

⑥ ポートフォリオや動画などで自己表現を工夫する

テレビ業界では、書類や面接だけでなく、視覚的なアピールも効果的です。

映像制作や企画書づくりの経験がある場合は、ポートフォリオとして提出することで、自分のスキルやセンスを直接伝えることができます。

未経験でも、自分なりに考えた番組企画や構成案をまとめて見せると、熱意が伝わりやすくなります。文字情報に頼りすぎず、工夫をこらした自己表現で印象に残る存在を目指してください。

テレビ業界を志すなら、変化と可能性の両面を見極めよう

テレビ業界への就職を目指すなら、まずは業界全体の構造や現状を正しく理解することが不可欠です。

近年はテレビ離れや広告収入の減少といった課題がある一方で、動画配信やSNS活用など新たな可能性も広がっています。

テレビ局には多様な種類と役割があり、それぞれに求められる仕事内容やスキルも異なるのです。

多様な職種と将来性を併せ持つテレビ業界で、自分らしいキャリアを築けるかどうかは、今の準備にかかっていますよ。