離職率が低い業界ランキング!安定感抜群の職場はここだ|選考対策や例文も解説
離職率の低い業界や企業は魅力的ですよね。
入った会社に定年まで勤める「終身雇用」が当たり前だった時代は終わりましたが、「この企業でずっと長く働きたい!」と思えるかどうかは、会社選びの重要なポイントです。
この記事では、離職率の低い業界ランキング、離職率の低い企業に入るための選考対策を徹底解説していきます。
最後に離職率の低い企業の選考に特化した対策と例文もありますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。
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離職率とは?
離職率とは、一定期間における従業員に対する離職した人の割合のことです。
厚生労働省が発表した最新の統計(2023年度)によると、日本における業界全体の離職率は12.1%となっています。
この数値を基準に、各業界の離職率の高低を見ていきましょう。
離職率が低い業界ランキングTOP4
こちらが厚生労働省が発表した、最新の離職率が低い業界ランキングです。
各業界の特徴を、一つ一つ解説していきます。
1位 | 複合サービス事業 | 6.8% |
2位 | 製造業 | 8.7% |
3位 | 鉱業,採石業,砂利採取業 | 9.3% |
4位 | 電気・ガス・熱供給・水道業 | 9.4% |
4位 | 運輸業、郵便業 | 9.4% |
1位 複合サービス事業
複合サービス事業とは、複数のサービスを展開している業界を指します。
具体的な企業としては、日本郵政や農業協同組合(JA)です。
この業界の企業は、信用サービスや保険サービスなどを同時に扱っています。「JAバンク♪」というCMを一度は耳にしたことはあるでしょう。これはJAの信用サービスの一環で、銀行のような役割を果たしています。
離職率が低い理由は、業務が分散されているため特定の職務に負担が偏りづらく、全体の労働時間が短くなっていること、いくつかの収益源を持つことから経営が安定していることが挙げられます。
2位 製造業
日本を支える「ものづくり産業」である製造業。
「製造業」という大きな枠組みの中に、食料品製造業、自動車製造業、化学工業などの様々な業種が含まれています。
具体的な会社としては、トヨタ自動車、パナソニック、富士通、日立製作所などです。
このように、日本を代表する大手企業が製造業には多く、充実した福利厚生と高い給与水準のため、離職率が低くなっています。
3位 鉱業、採石業、砂利採取業
この業界は馴染みのない方も多いでしょう。
道路の舗装などに必要なコンクリートの原料や、結婚指輪や電子機器に使用される金やプラチナを掘り出しているのがこの業界です。
離職率が低い理由としては、業界の専門性が高いため、1度技術を身に着けると長く務める人が多いこと、掘り出した資材は建設やインフラ整備に必要となり、需要が常時安定しているため、安定した環境下で働きやすいといった要因が考えられます。
具体的な会社としては、住友金属鉱山株式会社、南部鉱業株式会社、K&Oエナジーグループ株式会社などです。
4位 電気・ガス・熱供給・水道業
4位は生活インフラを支える業界です。
余程のことがない限り、電気や水道は誰でも毎日利用しますよね。
人が生きていく上で必要なインフラは景気の影響を受けず、また新規参入しづらい業界のため同業他社との競争が無く、安定しています。
具体的な会社としては、東京電力、東京ガス、関西電力などです。
4位 運輸業、郵便業
こちらもインフラ事業と似た理由です。
物流や郵便は人々が日常的に利用するため景気に左右されず、安定性があります。
具体的な会社としては、ヤマト運輸、全日空、佐川急便などです。
「この会社を辞めたい…」と思う理由ランキングTOP5
今まで「離職率」と一括りに説明してきましたが、仕事を辞めた理由は一人一人違うはず。
このランキングは、勤めていた会社を辞めて転職した理由を、多い順からまとめたものです。
人々はどんな時に「この会社を辞めたい…」と考えてしまうのか、性別ごとの理由を見ていきましょう。
①男性
1位 | 定年・契約期間の終了 | 15.2% |
2位 | 出向など、その他の理由 | 14.7% |
3位 | 長時間労働・少ない休日 | 9.1% |
4位 | 人間関係 | 8.3% |
5位 | 給料の少なさ | 7.6% |
②女性
1位 | 定年・契約期間の終了 | 10.9% |
2位 | 長時間労働・少ない休日 | 10.8% |
3位 | 人間関係 | 10.4% |
4位 | 出向など、その他の理由 | 8.6% |
5位 | 会社都合 | 7.0% |
「その他の個人的理由」を除外してランキング付けしています。
男女ともにランクインしているのが、「長時間労働・少ない休日」「人間関係」について。
性別関係なく「給与の低さ」よりも人間関係に悩んでしまう人が多いことは、正直驚きですね。
これを踏まえ、離職率の低い業界にはどのような特徴があるのか、一緒に見ていきましょう。
離職率が低い企業の4つの特徴
離職率が低い企業の共通点を解説していきます。
①休暇がとりやすい
離職率が低い企業は、休暇などの福利厚生が充実しているという共通点があります。
離職の理由の上位を占めていた「長時間労働・少ない休日」を克服した企業には、従業員が長く勤めるのですね。
育児や介護に合わせた休暇、リフレッシュのための休暇が取りやすい企業では、ワークライフバランスが保ちやすく、高いモチベーションで仕事を続けられるのです。
②業界そのものが安定している
離職率の低い企業は、「業界そのものの需要が安定している」というポイントがあります。
勘の鋭い方は、上位4位の業界のこの共通点を既に見つけていたかもしれませんね。離職率が低い業界ランキングには、日常から消えてしまったら困る業界ばかりがランクインしています。
インフラや物流など、生活に不可欠なものを扱う業界は景気に左右されず、雇用や給与が安定しているのです。
倒産の心配がないので、安心して働けますね。
③給与水準が高い
離職率が低い企業は、給与が高いという共通点があります。
いくらやりがいのある仕事でも、それに見合った給与がないと「ずっとここで働きたい!」とは思えませんよね。
企業から高い賃金を受け取った従業員は、他社への転職を考えづらくなるのです。
④人材育成に力を入れている
研修制度が整っている企業では、新人がストレスを感じづらく、キャリアへの着実なスタートダッシュを切ることができます。
自身の成長が実感できるので、その企業に長期的に貢献しようとする意欲が高まります。
また、手厚い人材育成は「企業が自分に投資してくれる、期待してくれる」という信頼感をもたらし、従業員の定着率を高めるのです。
離職率が低い企業で働く3つのメリット
離職率が低い企業で働くことは、メリットばかりのように感じますよね。
利点を3つ紹介します。

①ワークライフバランスを保ちやすい
離職率の低い企業は柔軟な休暇が取りやすく、ワークライフバランスを保持しやすいというメリットがあります。
離職率が低いことで職場が人手不足になりにくく、「今休むと仕事がまわらない」「誰かにしわ寄せがいってしまう」といった状況にならず、育児や介護などに合わせた休暇を取得しやすくなります。
社員の定着率が高い会社は仕事と私生活を両立しやすく、「仕事ばかりで満足にプライベートを楽しめない!」といった不満を抱きにくいのです。
②安定した給与を得られる
離職率が低い企業は常に需要があり、景気に左右されないため、安定的に高い給与を得ることができます。
また、従業員の定着率が高い企業は公正な人事評価がなされていることが多いため、仕事量やスキルに見合った満足な収入を受け取れるというメリットもあります。
③良好な人間関係が構築できる
離職率が低い企業では、風通しが良く良好な人間関係が築けるでしょう。
ワークライフバランスと給与が安定している企業は従業員のストレスが少なく、皆ポジティブに仕事に励んでいるため、人間関係は自然と良好になります。
誰かを批判、攻撃する風土がないため、安心して自分の意見やアイデアを表現することができ、従業員同士の信頼感も高まっていくのです。
【欠点もある!】離職率が低い企業で働く2つのデメリット
離職率の低い企業への入社は良いことづくめのように感じますが、実はデメリットもあるのです。
社員の定着率が高いからこそ生じる問題を、一緒に見ていきましょう。
①昇進しづらい
離職率が低いということは、多くの人々がその企業に留まるということ。
優秀な人材が外に出ないためポジションの空きがなく、昇進の競争が激しくなるのです。
また、離職率が低い企業は従業員満足度が高い傾向にありますが、その背景には慎重な人材評価システムが存在します。
短期間で昇進することは少なく、長期的な成果の積み重ねが必要とされるのです。
②転職が難しい
離職率の低い企業は職場環境や仕事量が安定していますが、逆に言うと従業員の成長スピードが遅い場合もあります。
そのため、転職市場で求められる経験やスキルが積みにくく、他の企業で通用する能力が身に付かないリスクがあります。
また、離職率が低い企業を転職エージェントは「人材が動かない」と見ているために、転職を勧める外部からのアプローチを逃す可能性が高いのです。
離職率が低い企業を見分けるポイント4つ
ここまで、離職率が低い企業に入社するメリットとデメリットを解説しました。
「デメリットも理解した上で、安定した企業で長く働きたい!」
そう考えている就活生向けに、離職率が低い企業と高い企業を見分けるポイントを4つ解説していきます。
①求人頻度をチェックする
頻繁に求人を出している企業は人が定着しづらく、離職率が高い可能性があります。
短期間で多くの従業員が辞めるため欠員を埋める必要があり、常に人を募集しているのです。
長期間募集をかけている企業には、注意が必要ですね。
②口コミや評判をチェックする
企業ホームページには耳触りの良いことが書かれていても、実際はブラックな会社だったということはよくあります。
口コミやSNSの情報で、実際の社員のリアルな声を聞きましょう。
SNSの情報だけを鵜吞みにするのは良くないですが、企業を判断する際の1つの材料となるはずです。
③有給休暇の消化率を参考にする
従業員が休んでいても給与が支給される有給休暇。
企業が長い有給休暇を定めていても、実際に消化できなければ意味がありません。
定められた有給休暇の日数を見るだけではなく、その消化率を見てみましょう。従業員を長く働かせるために、有給休暇を申請しづらい空気感を作っている会社も存在します。
有給消化率の実績は、企業が公表している「サスティナビリティレポート」という報告書に記載されていることがほとんどです。そこから休暇取得率の項目を探してみてくださいね。
④採用活動に時間をかけているか見る
新人研修が極端に短い企業も要注意。
人が定着しない企業は素早く人手を補う必要があるため、新人研修にあまり時間をかけません。
また、頻繁に人を雇う必要があるため、新人採用に多くのコストがかかります。そこに経費を割き、研修のコストを削減しようとしている狙いもあります。
研修内容や期間もサスティナビリティレポートに記載されていることが多いので、ぜひ見てみてください。
「大企業に入れば離職しない」は本当?

ここまで読んでいるうちに、こんな疑問を持った方もいるのではないでしょうか。
「大手の企業なら賃金も高いし、福利厚生も良いはず。就活で頑張って大企業に入社さえしてしまえば、長く働けるんじゃない?」
確かに、大企業は中小企業に比べて入社が難しい分、給与が手厚く、ワークライフバランスが確立しやすそうなイメージがありますよね。
実際のところ、大企業に入ってしまえば生涯安泰なのでしょうか?そんな疑問を、一緒に解決していきましょう。
大企業の方が離職しないのは事実
結論から言うと、大企業に勤めた方が離職しづらいのは事実です。
育児や介護などに合わせた柔軟な働き方ができたり、人間関係トラブルに対処する仕組みがあったりと、大企業の方が従業員が辞めない仕組みが整っていると言えます。
具体的に中小企業と何が異なるのか、以下で細かく見ていきましょう。
大企業は離職しないための制度が整っている
これは、大企業と中小企業の離職率を示すグラフです。従業員の数が1000人以上の企業、5~299人の企業の離職率を比較しました。

やはり企業規模が大きい会社の方が離職率が低いことは事実なのですね。しかし、そこまで大きな差はないのが見受けられます。
では、大企業と中小企業は離職者を減らすために、具体的にどのような取り組みを実施しているのでしょうか。それぞれの企業の政策を比較して見ていきましょう。
大企業と中小企業の取り組み比較
離職理由ランキングで男女ともにランクインしていた、「長時間労働・少ない休日」「人間関係」。
この2つの問題を解決した企業は、従業員が離職しづらいといえます。
大企業、中小企業は、これらの問題に向き合っているのかどうか見ていきましょう。
フレックスタイム制・短時間労働の取り組み実施率
従業員の数が1000人以上の企業、100~299人以上の企業を比較しました。
中小企業は半分以上の企業が柔軟な働き方を導入できていない状況です。
それに対し、大企業は60%近くの会社が実施しているのですね。
人間関係改善への取り組み実施率
こちらも、従業員の数が1000人以上の企業、100~299人以上の企業を比較しています。

こちらは先ほどの比較より、大企業と中小企業の差が顕著に表れています。
どちらの規模の会社も半分以上は取り組んでいるものの、大企業は85%以上が取り組んでいることが驚きです。
職場の対人関係でトラブルがあったとき、問題を打ち明けられる仕組みが整っている会社は安心ですね。
以上から、大企業は中小企業に比べ、従業員が離職しないための仕組みが整っているということがわかりました。
やはり、大手企業への入社は狭き門ですが、突破してしまえば生涯勤められる可能性が高いのですね。
では、離職率が低く一生満足度高く働ける会社の内定を獲得するには、どのような対策が必要なのでしょうか?
次の章から、選考対策を徹底解説していきます。
【基礎編】離職率が低い企業の選考対策

ここからは、離職率が低い企業の内定を獲得するための方法を3つ解説していきます。
離職率の低い企業は常に人手が足りているため、募集人数が少ない傾向にあるのが現実です。
しっかりと対策をして、生涯働けるような企業の内定を獲得しましょう!
①企業研究を徹底しよう
どの会社も、実現したい目標や指針を掲げています。まずはそれを学び、自分の価値観や将来像と一致しているか確かめてみましょう。
自分と価値観が似ている企業に入社すれば、長期間満足度高く勤務することができます。
また、入りたい業界全体をまんべんなく調べることで、他の企業との違いを知ることができ、「なぜ他でもないこの会社に入りたいのか」を面接官にアピールできますよ。
②説明会やインターンシップに応募しよう
企業を調べることができたら、次は説明会やインターンシップに参加してみましょう。
特にインターンシップは選考に直接関係するものが多く、参加するだけでも大きくプラスとなります。
企業ホームページの情報をこまめにチェックして、参加のチャンスを掴んでくださいね。
③OB・OG訪問でリアルな声を聞こう
自分が志望する企業に勤めている知り合いがいれば、OB・OG訪問を行うのも有効です。
実際の社員のリアルな声を聞くことでより深く企業の実情が知れ、入社後のイメージを掴みやすくなります。
いざ入社したときに「思っていたのと違う…!」となることも防げますね。
【応用編】離職率が低い企業の選考対策
ここまで、離職率の低い企業の内定を獲得する基本の手段を3つ紹介しました。
ここからは、「どうしても安定した企業で生涯働きたい!」と考える就活生向けに、離職率の低い企業に特化した対策方法を解説します。
離職率が低い=従業員満足度が高い企業への入社は狭き門です。上記の基礎編にプラスαの対策を行い、確実に内定を勝ち取りましょう!
①企業が社員に求めるものを把握しよう
面接対策をする際、「この企業はどんな社員を欲しているんだろう?」と、企業側の目線に立って考えてみると効果的です。
社員があまり離職せず従業員満足度が高い企業は、学生の何に着目して採用しているのしょうか。
調べていくと、安定性のある企業ならではの特色が見えてきます。それがこの2つです。
協調性があり、チームワークを大切にできるか
離職率が低い企業は、学生の協調性、傾聴力を見て採用しています。
職場で悩んでしまう原因の多くを占める、人間関係。
離職率が低い企業で円滑な人間関係が構築されやすい理由は、社員の協調力とチームワークが優れているためです。
仕事中に意見が食い違うのは当たり前のこと。不一致が起きた時に、相手の意見を聞き入れ、さらなる向上に繋げることはできるのかを、人事は見ています。
企業文化に共感できるか
安定感のある企業には、確固とした企業理念があることがほとんどです。
離職率の低い会社は歴史の長い大手企業であることが多く、昔から受け継いできた伝統的な企業文化が揺らぐことはあまりありません。
このような会社に長く勤めるためには、自分の価値観や成し遂げたい将来像と企業理念が一致している必要があります。
日常生活でも、「なんかこの人と価値観が合わないんだよな…」と感じることがあるでしょう。それは企業においても同じです。自分と感覚や信念が合わない会社にずっと通い続けるのは辛いですよね。
だからこそ企業研究を徹底し、自分との相性を確かめることが不可欠なのです。
②【例文あり】ガクチカで効果的にアピールしよう
協調性、企業文化への共感が、離職率が低い企業が学生を選ぶ際の2つの大きなカギとなってきます。
これがわかっていても、すぐに答えが思い付くわけではありませんよね。
そこで、ガクチカを問われた際の例文を紹介します。
自分ならどんな内容にするか、この例文を参考にしながら考えてみてください。
大学3年生のとき、私は〇〇社のインターンシップに参加しました。 チームと協力し顧客行動のトレンドを導き出す、という業務中、チーム内で意見が一致しないことも多く、発言することに対しネガティブな雰囲気が出来上がってしまい、業務が難航していました。 その時に、私は自分の長所である協調力を用い、「誰かの意見を絶対に否定しない」というルールを設けることで、ポジティブなコミュニケーションを再び活発化させ、解決策を導き出したのです。 この経験から、貴社の「オープンなコミュニケーションを重視する」という企業文化に、私のチームワーク力は必ず貢献すると考えています。この理念を積極的に体現し、さらなる成果を生み出す一員になりたいのです。 |
(308字)
興味のある業界の離職率を参考に、企業分析をしてみよう
業界の離職率ランキング、離職率が低い企業への選考対策をまとめました。
離職率が低い企業はメリット・デメリット、どちらの面も持ち合わせているため、企業研究を徹底し自分に合った企業で長く働くことができれば理想ですよね。
この記事で紹介した選考対策を参考に、企業に合った自分のアピールポイントやガクチカを探してみてください。
まずは志望動機を作ってみる
この記事を書いた人
編集部
「就活に苦しむ学生を減らしたい」をモットーに、志望動機やES、面接対策など、多種多様な就活の困りごとを解決するための記事を日々発信。700以上の記事で就活生の悩みに対処しつつ、就活の専門家であるキャリアアドバイザーの監修により、最後まで内定を狙える就活の方法を伝授し続けています。