通信業界の概要・現状・課題を解説！通信業界大手3社も紹介

通信業界は、就活生の間でも人気の高い業界の1つです。

そのため、通信業界を志望するにあたっては、業界研究をしっかりと進める必要があるでしょう。

本記事では、通信業界について概要や現状・課題、そして通信業界に向いている人など幅広い観点から紹介します。

通信業界志望の就活生は、ぜひご参考にしてくださいね。

通信業界とは

通信業界とは、私たちがインターネットサービスを利用するために必要な装置やシステムなどを設置し、運用する仕事を担う業界です。

総務省が酷似している「日本標準産業分類」によると、「情報通信業」に関して以下のように説明しています。

「情報の伝達を行う事業所、情報の処理、提供などのサービスを行う事業所、インターネットに附随したサービスを提供する事業所及び伝達することを目的として情報の加工を行う事業所が分類される。」

また、情報通信業としては以下の5つに分類されることも多くあると言えるでしょう。

• 通信業
• 放送業
• 情報サービス業
• インターネット付随サービス業
• 映像・音声・文字情報政策業

通信業の3分類

通信業には5分類があるとの話をしましたが、その中でも主な業種は以下の3つです。

1. 固定通信
2. 移動通信（無線通信）
3. ISP（インターネットサービスプロバイダー）

ここでは、上記に通信業主要3分類についてそれぞれ解説します。

①固定通信

固定通信とは、電線から取り入れたインターネット回線を、私たちの身近にあるパソコンやその他のデバイスに接続して利用する通信のことです。

ひとくちに固定通信と言っても、以下のように幅広い種類があります。

• ADSL回線：従来の電話回線に使用されていたケーブルを活用
• CATV回線：有線放送のケーブルを活用
• 光回線：光ファイバーのケーブルを活用

特に近年では高速・大容量の通信を行える「光通信」がシェアの半数以上を占めている状態です。固定通信では、NTTが代表的な企業だと言えるでしょう。

②移動通信（無線通信）

移動通信（無線通信）とは、携帯電話やPHS、スマートフォンなどのモバイルデバイスを利用する通信サービスのことです。

近年では「5G」と呼ばれる移動通信サービスが登場し、話題となっています。

移動しながらインターネットデバイスを利用できるようになったことで、私たちの生活は大きく変化しました。

移動通信サービスにおける代表企業としては、「3大キャリア」と呼ばれる事業者のNTTドコモとau、そしてソフトバンクが挙げられるでしょう。

③ISP（インターネットサービスプロバイダー）

ISP（インターネットサービスプロバイダー）とは、インターネット接続事業者のことです。

インターネットの利用にはまず、インターネット回線に接続しなくてはいけません。

ISPはインターネットに接続をするための基地局（アクセスポイント）を提供し、私たちがインターネットを利用できるようにしているのです。

ISPの代表的な企業としては、NTTコミュニケーションズやKDDI、ソフトバンクなどが挙げられるでしょう。

通信業界のビジネスモデル3つ

ここでは、通信業界のビジネスモデルを以下の3パターンに分けて紹介します。

1. BtoB
2. BtoC
3. BtoBtoX

①BtoB

通信業界におけるBtoB（法人向け）事業としては、以下が考えられます。

• インターネット回線の提供
• 固定電話の提供
• 通信端末の販売
• クラウドサービス
• デジタルマーケティング　など

上記はあくまでも、通信業界におけるBtoBモデルの一部です。上記以外にも、通信システムの設計・提供や構築など、幅広いサービスが展開されています。

現代のビジネスではインターネットの利用が不可欠になっていると考えられるでしょう。

②BtoC

通信業界におけるBtoC（個人向け）事業としては、以下のようなものが考えられます。

• インターネット回線提供
• 形態や携帯電話などの販売
• 通信インフラの提供

個人向けのサービスとしてはスマホやタブレット、パソコンの利用に関するものがイメージしやすいのではないでしょうか。

私たちの日常生活においてもインターネット通信は不可欠なものとなっており、その重要性は今後も高まっていくと想定されます。

③BtoBtoX

「BtoBtoX」とは、通信をはじめとする各種サービスを、通信事業者とエンドユーザーの間の事業者（センターBと呼びます）に提供する事業のことですよ。

センターBの企業にサービスを提供することでセンターBの事業が最適化し、センターBからエンドユーザーへのサービスが向上すると考えられます。

例えば通信業者が金融機関（センターB）に対してICTツールを提供することで、消費者がモバイル決済やその他のサービスを利用可能になります。

現代では、通信サービスを各事業者がどのように利用してDXを進め、消費者サービスに還元していくかが大切だと言えるでしょう。

通信業界の市場規模

総務省のデータによると、2021年度の電気通信業にかかる売上高の合計は、約15兆円と推計されていました。
（引用元：総務省「令和5年版 情報通信白書」）

同データの売上構成の内訳をみると、「移動データ伝送」が5.9兆円で39.8％と全体の約4割を占めています。

また、電気通信事業の市場は、以下の通り拡大傾向にあります。

年度	市場規模
2016年度	14兆1,862億円
2017年度	14兆238億円
2018年度	13兆9,032億円
2019年度	14兆8,726億円
2020年度	15兆2,405億円

情報通信業界の現状4つ

ここでは、通信業界の現状について解説します。通信業界の近年におけるトピックとしては、以下の4つが挙げられるでしょう。

1. ICT・IoTの利活用の進展
2. 5Ｇの本格普及
3. 移動通信ではMVNOがシェアを拡大
4. 携帯料金値下げによる競争の激化

①ICT・IoTの利活用の進展

通信業界の近年における流れとしては、ICT・IoTの利活用の進展がまず挙げられます。両者の簡単な意味は、それぞれ以下の通りです。

• ICT：情報通信技術の総称
• IoT：あらゆる機器をインターネットにつなぐ技術

コロナ禍中をきっかけとして、テレワークやクラウドサービスが多くの企業に浸透しました。

これらの市場は今後も拡大していくことが予想され、通信業界内の大きな分野の1つになっていっていると考えられるでしょう。

②5Ｇの本格普及

通信業界の近年における流れとしては、「5Ｇ」の本格普及も挙げられます。

5Gの登場によって高速かつ大容量の通信が可能となり、ビジネスにおいても私生活においても非常に大きなインパクトを与えつつあります。

5Ｇに対応した端末も続々と販売されており、通信業界は今まさに新たな段階へと進もうとしている最中だと考えられるでしょう。

さらに、2030年をめどとして「6G」の開発も現在進んでいます。移動通信業界への就職を考えるなら、押さえておきたいところです。

③移動通信ではMVNOがシェアを拡大

移動通信業界においては、MVNOがシェアを拡大している点も押さえておくべきだと言えます。

MVNO（Mobile Virtual Network Operator：仮想移動体通信事業者）とは、簡単に言えば格安SIMや格安スマホを提供する会社だと考えて良いでしょう。

MVNOは「3大キャリア」と呼ばれる大手キャリア（MNO）の通信回線を借り受けることでインフラを持たずにサービス提供ができ、コストを抑えています。

④携帯料金値下げによる競争の激化

携帯料金の値下げによる競争の激化も、近年におけるトピックスとしては理解しておきたいところです。

政府からの要請もあり、携帯大手3社は割安プランを新たに作り競争を激化させています。

また5Gが登場したことによって、新たな料金プランも今後ますます作られていくと考えられます。

今後の移動通信業界では、どのようにして魅力的なサービスを提供し、自社ユーザーを確保・拡大していくのかがポイントになると言えるでしょう。

通信業界の今後の課題2つ

ここでは、通信業界の今後の課題として以下の2点について解説します。

1. 地域格差の拡大
2. サイバーセキュリティの強化

①地域格差の拡大

通信業界が抱える今後の課題としてまず挙げられるのが、地域格差委の拡大です。国内の通信環境にはまだまだ地域格差があります。

たとえば、遠出をしたり引っ越しをしたりした際に、スマホの回線状況に違いを感じたことがある方もいるのではないでしょうか。

都市では基地局が多く回線状況が良好な一方で、地方には県外となりやすい地域が多数存在します。

都市と地方の格差を解消していくことは、通信業界の大切な課題だと言えるでしょう。

②サイバーセキュリティの強化

サイバーセキュリティの強化も、通信業界における重要な課題の1つです。現在では、日本国民のほとんどがスマホやパソコンを持つ時代になりました。

インターネットが生活やビジネスに深く浸透したことで、サイバーセキュリティの重要性も増加しています。

サイバー攻撃の被害を受ければ、情報漏洩や重要システムの停止など大きな被害につながる事態になりかねません。

個人利用とビジネス利用のどちらを主なターゲットにするかに関わらず、通信業界の企業にとってセキュリティの強化は通信業界における重要でしょう。

通信業界の主な職種6つ

ここでは、通信業界の主な職種として以下の6職種を紹介します。

1. セールスエンジニア
2. ネットワークエンジニア
3. カスタマーサービス
4. 研究開発職
5. 商品企画
6. 営業

①セールスエンジニア

セールスエンジニアとは、テクノロジーに関するノウハウを生かして商品・サービスの提案を行う職種です。

「営業」と「技術者」の特徴を併せ持つ職種であり、技術的な側面における営業サポートが主な仕事だと考えられるでしょう。

顧客にとって最適なシステムの提案を行い、導入後にはトラブル対応のサポートなども行います。

営業センスだけでなく技術的な知識も必要であり、大変な分やりがいも大きい仕事です。

②ネットワークエンジニア

ネットワークエンジニアとは、ネットワークシステムの構築や監視、保守、そして管理などを主に取り扱う専門職です。

システムの要件定義や設計などから保守運用まで、幅広い業務を行う可能性があります。主な業務の内容は、以下の通りですよ。

• 設計：クライアントのニーズに合わせてネットワークを設計・構築する
• 監視：サーバーが正常に動くように監視する
• 保守運用：トラブルを予防し、ネット―ワークが問題なく稼働し続けるようにする

③カスタマーサービス

カスタマーサービスは、商品・サービスを利用している顧客をサポートし、トラブルを防いだり解決したりする職種です。

顧客満足度を高めることが重要な業務目的であり、顧客からの要望やクレームなどさまざまな問い合わせを受け付けなくてはいけません。

また、コールセンターの運営統括も、カスタマーサービスの業務の1つです。企業によっては、カスタマーサクセスなどさまざまな職種が存在します。

④研究開発職

研究開発職は、通信技術に関する最新の研究や開発を行う専門職です。

現在のようにいつでもどこでもインターネットを利用できるのは、通信業界の各社が日々研究開発を行っているからだと言えるでしょう。

近年の通信業界における研究・開発においては、5Gや6Gに関するものやIoTの活用に関するものなどが挙げられます。

今後の通信業界が発展していくためにも、重要な役割を担っている職種だと考えられます。

⑤商品企画

商品企画は、顧客のニーズに合わせた商品・サービスの企画やブランディング戦略などを行う職種です。

近年のトレンドを理解したうえで自社がどんな商品・サービスを展開すべきか考える職種であり、ビジネスの成長において重要な役割を担っています。

自社にとって最適な商品・サービス展開を企画するためには、トレンドだけでなく自社の持っている技術に関する理解も一定必要だと言えるでしょう。

⑥営業

通信業界の営業職には、大きく分けて「BtoC（個人向け）」と「BtoB（法人向け）」の二種類の業務内容があります。

BtoCの営業は、店舗における接客や販売、企画、従業員の指導などを主な業務とします。代理店と提携している場合は、代理店支援・指導も行います。

BtoBの営業は、クライアントのビジネス課題解決や業務効率化に向けた、提案型の営業を行うことが一般的ですよ。

近年ではインターネット技術のビジネス利用が急速に進展していることから、今後仕事内容が変化したり増えたりすることも十分に考えられます。

通信業界の主な専門⽤語8つ

ここでは、通信業界の主な専門用語として以下の8ワードについて解説します。

1. 5G
2. ローカル5Ｇ
3. MVNO
4. BYOD（ビーワイオーディー）
5. 量子暗号通信
6. 光電融合技術
7. 空飛ぶ通信基地局
8. 格安SIM

①5G

5Gとは、「5th Generation（第5世代移動通信システム）」を示す言葉です。「4G」よりも通信技術が格段進化しており、主に以下の特徴を持ちます。

• 高速・大容量（4Gの約20倍）
• 低遅延（高信頼性）（4Gの約1/10）
• 多数同時接続（4Gの約10倍）

既に5Gの利用はスタートしており、今後私たちの生活やビジネスにおいて当たり前の存在になっていくと推測されるでしょう。

②ローカル5Ｇ

ローカル5Gとは、通信事業者ではない企業やその他団体が利用する、自社専用の5Gネットワークのことですよ。

5Gの利用はスタートしていますが、2024年8月現在ではまだ通信距離や設備などに課題を抱える状態だと言えます。

そこでローカル5Gを活用して自社の敷地内に小さな5Gネットワークを構築することで、通信環境の向上を図るのです。

③MVNO

MVNOとは、「Mobile Virtual Network Operator（仮想移動体通信事業者）」の略語です。

大手通信事業者が持つ通信網を借りることで、自社では設備を持たずにビジネスを行っている通信事業者のことを指しますよ。

通信回線網を保有しないことから運用・保守にかかるコストを抑えられます。コストを抑えられることから、消費者に割安なサービスを提供可能です。

④BYOD（ビーワイオーディー）

BYODとは「Bring your own device」の略であり、従業員が自分の所有デバイスを業務に利用する取り組みのことを指します。

以下のように、BYODには企業側と利用者側の双方にメリットがあります。

• 企業側：業務用デバイスの導入・管理コストを抑えられる
• 利用者側：自分が使い慣れているデバイスを業務に利用できる

ただしウイルスや情報管理に関しては、十分な対策が必要です。

⑤量子暗号通信

量子暗号通信とは、量子鍵配送によって暗号鍵を事前共有し、暗号方式「ワンタイムパッド」で通信を暗号化することを指します。

量子暗号通信によって暗号鍵が解読されるリスクが下がり、超長期的にデータ通信の安全性を確保可能です。

現在ではすでに量子暗号通信の研究が進んでおり、公共性の高いシステムなどを中心として活用されていくと考えられますよ。

⑥光電融合技術

光電融合技術とは、電子回路と光通信を融合した技術のことです。「光半導体」と呼ばれることもあります。

従来は電気によって行っていた電子機器の制御を、光によって行う点が特徴的です。

電気信号と光信号の回路を融合することで、情報処理にかかる時間やコストの削減が期待できるでしょう。

⑦空飛ぶ通信基地局

空飛ぶ通信基地局とは、非常に高い場所で飛行する無人航空機を利用して通信サービスを提供するシステムのことです。

「HAPS（High Altitude Platform Station）」とも呼ばれ、地上の通信インフラを補完する取り組みとして注目されていますよ。

たとえばこれまで光回線が敷かれていなかった地域でも、空飛ぶ通信基地局を利用することで通信網を拡大可能です。

⑧格安SIM

格安SIMとは、MVNOが提供している低価格な通信契約プランのことです。

MVNOでは自社設備を持たず保守運営にコストがかからないことから、割安な通信契約プランを提供できます。

格安SIMの登場により、月額1,000円にも満たないような料金プランや使い切りプランなど、従来よりも通信契約の選択肢が増えたと考えられるでしょう。

通信業界に向いている人の特徴3つ

ここでは、通信業界に向いている人の特徴として以下の3点を紹介します。

1. 社会貢献意欲が高い
2. 知的好奇心が強い
3. 協調性が高い

①社会貢献意欲が高い

通信業界に向いている人の特徴としてまず挙げられるのが、社会貢献意欲が高いことです。

水道やガス、電気などのように、インターネットについても生活に欠かせないインフラの1つになっています。

「社会のために働く」との強い気持ちを持って取り組める人であれば、通信業界で活躍できる可能性は十分にあるでしょう。

インフラ系の企業を目指して就活をしている人であれば、通信業界の研究もしてみる価値は十分にあると言えます。

②知的好奇心が強い

知的好奇心が強いことも、通信業界に向いている人の特徴の1つです。通信業界では、絶えず最新技術が生み出されています。

現在スタンダードだと言われていることが、短期間で過去のものになってしまうことも決してあり得なくはないでしょう。

通信業界で活躍するには、常に最新の情報や知識を学び続ける必要があります。そのため知的好奇心がないと、大変な業界だと感じるかもしれません。

③協調性が高い

通信業界に向いている人の特徴としては、協調性が高いことも挙げられます。通信業界では、チームで働く仕事が多いためです。

プロジェクトの規模が大きくなれば携わる人の人数も多くなり、幅広いバックボーンを持った人と関わる可能性があるでしょう。

そのため通信業界を志望する場合は、自己PRやその他の機会にて「協調性」や「チームワーク」などをアピールする方法も考えられます。

通信業界の志望動機のポイント

通信業界の志望動機について考えるうえでは、通信業界に向いている人材であることをしっかりと説明することが大切です。

ここまで紹介した「知的好奇心」や「協調性」など、「通信業界で活躍できそうだ」と採用担当者に感じさせる言葉やエピソードを選択しましょう。

業界・企業研究や自己分析を徹底して行い、自分の魅力や特徴と通信業界がどう結びつくのか考えてみてください。

また、通信業界のインターンに参加することも、採用担当者に刺さる志望動機を作成するうえでは効果的です。

通信業界の大手企業3選

ここでは、通信業界の企業の事例として大手企業である以下の3社を紹介します。

• NTT
• ソフトバンクグループ
• KDDI

・直近の売上や従業員の情報などを表でまとめたうえで、簡単な解説を加える

①NTT

NTTの業績や従業員の情報は、以下の通りです。

従業員数	2,492人
平均年齢	41.9歳
平均年収	1,024万円
売上高	13,374,569百万円

NTT（日本電信電話株式会社）グループは、日本国内の通信事業最大手の企業グループです。

通信事業の他にも、金融事業や電力事業、先進技術開発事業などさまざまな事業を行うグループ会社を保有しています。

②ソフトバンクグループ

ソフトバンクグループの業績や従業員の情報は、以下の通りです。

従業員数	255人
平均年齢	41.5歳
平均年収	1,360万円
売上高	6,756,500百万円

ソフトバンクグループは、通信（インターネット）事業を基盤として幅広い事業を展開している大手通信企業です。

インターネットメディアやキャッシュレス決済サービスなどをはじめとして、多種多様な通信事業を手掛けています。

③KDDI

KDDIの業績や従業員の情報は、以下の通りです。

従業員数	9,409人
平均年齢	42.2歳
平均年収	987万円
売上高	5,754,047百万円

KDDIは、固定通信と移動通信を扱う大手通信事業者です。

固定通信事業と移動体通信事業の両方を展開しているだけでなくグローバル通信も手掛けているなど、国内きっての総合通信事業者であると言えます。

通信業界の業界研究を進めましょう！

通信業界は、現在進行形で大きな変化の中にいる注目度の高い業界です。

通信業界を志望するのであれば直近の業界の動向や課題を整理し、自分を最大限アピールできるように準備しておきましょう。

業界研究のために、本記事もご参考にしていただけたら幸いです。