新卒の平均年収を徹底解説！企業規模や学歴別の違いとは

この記事では、新卒の平均年収を解説しています。

また、平均年収と初任給の違いや額面と手取りの違いなど、給与に関しての知識も紹介しているので3個いうにしてみてくださいね。

 

新卒の平均年収はボーナス込みでいくらか？

結論から言えば、新卒の平均年収はボーナス込みで約280万円前後です。これはあくまで全国的な平均値であり、企業規模や業界によって実際の金額には大きな差があります。

一般的に、月給20万円前後に年2回の賞与（合計40～50万円程度）が加わるケースが多く、それを年収に換算すると280万円前後になります。

ただし、すべての企業でボーナスが支給されるとは限りません。

中小企業やスタートアップでは賞与がない、あるいは業績連動で不安定なこともあり、反対に大手企業では賞与だけで年間100万円を超える場合もあります。

したがって、「平均年収280万円」という数字を鵜呑みにするのではなく、志望する業界・企業の具体的な支給実態を調べ、自身のライフプランと照らし合わせることが重要です。

特に生活費や奨学金返済を見据えた資金計画を立てるうえで、ボーナス込みの年収を正しく把握しておくことは、現実的かつ堅実なキャリア選択につながります。

新卒のボーナス支給はいつか？

新卒でもボーナスがもらえるのか、不安に思う方は少なくありません。実際には、正社員として採用された場合、多くの企業で新卒社員にも賞与が支給されます。

一般的な支給時期は夏（6〜7月）と冬（12月）ですが、初年度は満額支給されないことがほとんどです。その理由は、ボーナスの金額が業績や在籍期間に応じて決まるためです。

4月入社の新卒社員は夏の賞与に対する在籍期間が短いため、支給対象外となるケースもあります。一方、冬の賞与については半年以上勤務しているため、支給の対象となることが多いでしょう。

ただし、すべての企業でボーナスが支給されるとは限りません。中小企業や業績が不安定な会社では、賞与そのものが制度として存在しない場合も見受けられます。

そのため、就職活動中には会社説明会や募集要項、就業規則などで支給の有無や時期を必ず確認してください。入社後の生活設計を立てるうえでも、事前に情報を把握しておくことが安心につながります。

学歴別の平均年収

学歴によって新卒の平均年収には明確な違いがあります。将来のライフプランや就職先を選ぶうえで、年収の目安を知っておくことは大切です。

ここでは、高卒から大学院卒までの新卒年収の違いについて紹介します。

学歴	平均年収（ボーナス込み）	補足
高卒	約200万円	早期に働き始められる一方、昇給や昇進に学歴が影響する場合がある。
短大・専門卒	約220万～240万円	実践的なスキルを身につけて就職しやすいが、給与水準は限定的になりがち。
大卒	約250万～270万円	企業の採用数が多く、昇給・キャリアアップのチャンスが比較的豊富。
大学院卒	約280万～300万円	専門性の高さが評価されやすく、高度な職種に就きやすい傾向。

この表からは、学歴が上がるほど初任給も段階的に上昇していることがわかります。

短大・専門卒、大卒、大学院卒の各区分で、おおよそ20万〜30万円ずつ年収に差が生じており、学歴が収入に与える影響の大きさが読み取れます。

就職後のキャリアや待遇を考える際、学歴の価値を理解しておくことが重要です。

出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」および就職四季報など複数統計からの参考値

地域別・学歴別の平均年収

就職先の地域によって、新卒の平均年収には大きな違いがあります。企業の立地や生活コスト、産業の集中度などが影響し、地域ごとの年収差が生まれています。

地域	高卒	短大・専門卒	大卒	大学院卒
首都圏	約210万円	約240万円	約270万円	約300万円
地方都市	約200万円	約230万円	約250万円	約280万円
地方全体	約190万円	約220万円	約240万円	約270万円

この表からは、地域と学歴の組み合わせによって年収に明確な差が出ることがわかります。

特に同じ学歴でも、地域によって30万円以上の差が生じるケースもあり、勤務地の選択が収入に与える影響の大きさがうかがえます。進路を選ぶ際は、地域の年収水準にも注目することが重要です。

※出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」および複数の民間調査に基づく推定値

企業規模別の平均年収

企業の規模によって、新卒の平均年収には明確な違いがあります。ここでは、規模ごとの平均的な傾向と背景を紹介します。就職先を選ぶ際の参考にしてみてください。

企業規模	高卒	短大・専門卒	大卒	大学院卒
大企業	約220万円	約250万円	約280万円	約310万円
中堅企業	約200万円	約230万円	約260万円	約290万円
中小企業	約190万円	約220万円	約240万円	約270万円

この表からは、企業規模が大きくなるほど新卒の平均年収が高くなる傾向がはっきりとわかります。

同じ学歴でも、大企業と中小企業では最大40万円ほどの差があり、資本力や初任給の設定基準の違いが影響していると考えられます。

収入面を重視するなら、企業規模も重要な判断材料になります。

※出典：厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」および複数の民間調査に基づく推定値

新卒から目指せる！高年収の業界

年収が高い業界は、将来の生活基盤を安定させたいと考える就活生にとって重要な判断材料の一つです。ここでは新卒の平均年収が高いとされる業界について紹介します。

1. コンサルティング業界
2. IT・通信業界
3. 金融・不動産業界
4. 総合商社業界
5. メーカー（製薬・化学系）

① コンサルティング業界

コンサルティング業界は成果主義の傾向が強く、新卒であっても高収入を得やすいことで知られています。初任給は月30万円程度、年間では400万円を超えるケースも見られます。

仕事の密度が高く、論理的な思考力や調整力が求められるため、成長意欲のある学生にとって魅力的な環境でしょう。実力を重視する風土の中で、自らの力を試したい方には向いています。

② IT・通信業界

IT・通信業界は近年需要が高まっており、安定した成長を続ける分野です。

新卒の平均年収は350万～400万円程度が相場となっており、特にエンジニア職ではスキルやプロジェクトの成果によって収入が大きく変わることもあります。

スピード感のある業務環境に加え、柔軟な働き方を導入する企業も多いため、自分の力を発揮しやすい業界だと言えるでしょう。

③ 金融・不動産業界

金融業界や不動産業界は、成果が収入に直結しやすい報酬体系を採用している企業が多くあります。

新卒の年収はおおむね400万円前後となっており、営業職や投資関連業務ではさらに高額になる場合もあります。

一方で、実績が上がらなければ昇給が難しい点もあるため、自ら結果を出し続ける覚悟が求められます。高収入を目指すうえで、努力や工夫を惜しまない姿勢が重要です。

④ 総合商社業界

総合商社は多様なビジネス領域をグローバルに展開しており、高い初任給と安定した収益構造が魅力です。

新卒の年収はおおよそ400万～450万円程度で、早期から海外勤務や大型プロジェクトへの関与があるケースも珍しくありません。

裁量権のある仕事を通じてスキルアップできる環境が整っているため、成長志向の学生に適しています。英語力や交渉力が求められる場面も多く、グローバル志向のある方におすすめです。

⑤ メーカー（製薬・化学系）

製薬メーカーや化学メーカーは、高い技術力と研究開発力を背景に安定した収益を誇っており、年収水準も高めです。

大手企業では新卒で年収400万円を超える場合もあり、研究職や開発職は特に高水準となる傾向があります。専門性を活かしながら働きたい方にとっては、やりがいと報酬の両立が可能な業界でしょう。

医療や環境など社会貢献性の高い分野に携わることができる点も大きな魅力です。

新卒必見｜高年収の職種

新卒で高年収を目指すには、業界選びだけでなく職種の選定も重要です。職種によって収入の傾向は大きく異なり、とくに成果報酬型や専門性の高い仕事は初任給の水準が高めです。

以下に、新卒で高年収が期待される主な職種を紹介します。

1. 営業職
2. 技術職
3. 管理職・専門職

① 営業職

営業職は、新卒でも比較的高年収が狙える職種です。

なかでも不動産や金融業界の営業では、成果に応じてインセンティブが支給されるため、入社1年目から年収400万円を超える例も見られます。

一方で、成果主義の要素が強く、個人の実績によって年収に差が出やすい点は理解しておきたいところです。努力が報酬に直結する働き方を求める方には、適した職種といえるでしょう。

② 技術職

技術職は専門スキルが重視される分、高い年収が期待できる職種です。とくにITエンジニアや機械設計職は需要が高く、初任給も上昇傾向にあります。

企業によっては、入社初年度で年収350万円を超えるケースもあります。

ただし、実務に必要な知識やスキルを身につけるための継続的な学習が不可欠です。技術力を武器にキャリアを積み上げたい方にとって、有望な選択肢となるでしょう。

③ 管理職・専門職

新卒で管理職に就くことは通常ありませんが、専門職としての採用であれば高い年収が期待できます。

たとえば、研究職や法務・会計などの専門職では、大学院卒を中心に年収350万円〜400万円程度でスタートすることもあります。

高い専門性と資格が求められますが、その分企業からの評価が高く、待遇にも反映されやすい傾向があります。専門分野でのスキルを活かして安定した収入を得たい方に適しています。

年収をもとに企業を選ぶ際の注意点

就職活動では「年収の高い企業に入りたい」と考えるのは自然なことです。ただし、年収だけを基準に企業を選ぶと、働き始めてから理想と現実の差に悩むおそれがあります。

ここでは、企業を比較する際に見落としがちな5つの注意点を紹介します。

1. 初任給が高くても将来年収が高いとは限らない
2. 年収が高いほど過酷な労働環境の可能性も高い
3. ボーナスや手当の内容で実質年収は大きく変わる
4. 福利厚生の充実度が生活の質を左右する

① 初任給が高くても将来年収が高いとは限らない

初任給の高さは魅力的に見えますが、それだけで企業を選ぶのはおすすめできません。昇給や昇格の機会が限られている場合、数年たっても収入が思ったほど増えない可能性があります。

たとえば、定期昇給がない企業では、長く働いても初任給と大差のない水準が続くことも考えられるでしょう。評価制度やキャリアの進み方を事前に確認して、長期的な視点で判断することが重要です。

② 年収が高いほど過酷な労働環境の可能性も高い

高年収を提示している企業では、ハードな働き方が前提になっている場合があります。

たとえば、厳しいノルマや長時間労働が常態化している職場では、収入が高くても心身の負担が大きくなるおそれがあります。

給与の高さだけでなく、自分に合った働き方ができる環境かどうかも見極めてください。働き続けられるかどうかという視点を忘れないようにしましょう。

③ ボーナスや手当の内容で実質年収は大きく変わる

企業が示す年収の中には、賞与や各種手当が含まれている場合が多くあります。しかし、業績連動型のボーナスや手当は変動が大きく、安定して得られるとは限りません。

また、住宅手当や通勤手当の有無によって、手取り額や生活の余裕も大きく変わってきます。金額だけでなく、内訳や支給条件を事前に確認しておくと安心です。

④ 福利厚生の充実度が生活の質を左右する

同じ年収であっても、福利厚生の内容によって実際の生活の質は大きく異なります。たとえば、社宅制度や家賃補助がある企業では、支出を抑えられる分、実質的な可処分所得が増えるでしょう。

さらに、健康診断、資格取得支援、育児支援制度などが充実していれば、安心して働き続けやすくなります。給与の金額だけにとらわれず、生活を支える制度が整っているかにも注目してください。

新卒の平均年収を知って自分に合う企業を見つけよう

新卒の平均年収は、学歴や企業規模、業界によって大きく異なります。ボーナスを含めた平均年収は約280万円前後とされ、支給時期は夏と冬の年2回が一般的です。

学歴別に見ると、大卒や大学院卒の方が高卒・短大卒よりも年収が高い傾向にあり、地域別では首都圏の方が地方よりも平均額が上回っています。

また、企業規模では大企業が最も高く、中小企業では控えめな傾向が見られます。業界ではコンサル・IT・金融系などが高年収で、職種別では営業職や専門職が比較的高水準です。

ただし、年収だけで就職先を選ぶのではなく、初任給と将来の年収の関係性や、仕事内容・福利厚生・働き方も総合的に判断することが重要です。