高島屋の平均年収・募集要項を徹底解説｜企業研究に役立てよう

100年以上の歴史を誇る高島屋は、百貨店志望の就活生に人気の高い老舗百貨店です。接客好きな方や百貨店に興味がある方にとって、魅力的な就職先の一つでしょう。この記事では、高島屋について給与面の特徴・募集要項の詳細・事業内容と企業情報・競合百貨店との比較などを行います。

百貨店業界に興味のある就活生の皆さん、ぜひ参考にしてみてください。

高島屋の平均年収は706万

高島屋の従業員の平均年収は738万円と、業界内外を問わず高水準となっています。

従業員数	3,826名
平均年齢	49.1歳
勤続平均年数	25.4年
平均年間給与	738万円

国税庁が公開している「民間給与実態統計調査」によると、正社員の平均年収は523万円であり、そのうち小売業の平均年収は384万円です。業界全体を見ると低収入の社員もいることがわかりますね。

高島屋では待遇面での手厚さが窺えます。優秀な人材を確保し、長く活躍してもらうための処遇が実現されているのでしょう。年収水準から見ても、高島屋は魅力的な就職先の一つと言えそうです。

高島屋の初任給

高島屋の初任給は次の通りです。

	初任給
基本給（2022年度実績）	230,000円

この金額は、総合職の正社員として、4年制大学や専門学校（高度専門士）、大学院を卒業または卒業見込みの方を対象としています。

厚生労働省の2022年の調査によると、新卒社員の平均賃金は大学卒で228,500円、大学院卒で267,900円でした。これと比較すると、高島屋の初任給は大学卒の平均をやや上回る水準にあることがわかります。（引用元：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」新規学卒者）

この数字から、高島屋が新卒社員に対しても競争力のある待遇を提供していることがうかがえます。

高島屋の募集要項

高島屋の新卒採用は、総合職のみを対象としています。

応募資格	2023年4月～2024年3月に4年制大学・専門学校（高度専門士）、大学院を卒業見込みの方 及び2021年3月以降に4年制大学・専門学校（高度専門士）、大学院を卒業された方
職種	総合職
諸手当	通勤手当、超過勤務手当、地域手当など
昇給	年1回（5月）
賞与	年2回（6月・12月）
主な勤務地	大阪店、京都店、日本橋店（東京）、横浜店など関東・関西各店舗
勤務・退出時間	シフト勤務 ・基本形　9：40～18：15 ・その他営業時間に合わせた勤務 ※11：35～20：10なども有り
休日・休暇	年間休日122日 有給休暇年間11日～20日（年2回の10日連休、5年ごとの14日連休制度有）
保険	健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
福利厚生制度	社内預金制度、社員持株会、社員買物制度、育児休職制度、育児勤務制度、短期育児休暇制度、社員再雇用制度　など

福利厚生面では、社内預金制度や社員持株会、育児関連の制度が充実しています。

入社後は販売業務や売場運営を経験し、その後ジョブローテーションによってマネージャーやバイヤー、広報、EC事業などさまざまな部門に配属される可能性があります。土日祝の出勤もあるため、柔軟な働き方が求められるでしょう。

高島屋の企業分析

就活の選考対策には、志望企業の基本情報を押さえることが欠かせません。以下では、老舗百貨店として知られる高島屋について、以下の3つの重要な側面から詳しく解説します

1. 高島屋の事業展開
2. 高島屋の業績動向
3. 高島屋の企業理念

これらの情報を通じて、高島屋のビジネスモデル、財務状況、そして企業としての価値観を総合的に理解することができます。それでは、各項目について詳しく見ていきましょう。

①高島屋の事業展開

高島屋の主な事業は、百貨店業を中心に、法人事業、通信販売事業、そしてグループ事業に広がっています。特に国内百貨店業は、グループ売上の8割以上を占める中核事業です。

高島屋は伝統的な百貨店経営に留まらず、オンラインストアの展開やインバウンド需要への対応など、時代のニーズに合わせた革新的な取り組みも行っています。さらに、高島屋グループ全体では商業開発業、金融業、建装業などにも進出し、事業の多角化を図っています。

②高島屋の業績動向

高島屋の最近の経営成績を見ると、興味深い変化が見られます。

	2023年2月期	2024年2月期
売上高（百万円）	309,147	313,047
営業収益（百万円）	284,067	287,325
営業利益（百万円）	10,291	19,580
経常利益（百万円）	15,908	32,152

数字から、高島屋が厳しい経営環境の中でも、収益構造の改善と顧客誘致に成功していることがうかがえます。

③高島屋の基本理念

高島屋グループは、1991年以来、以下の経営理念を掲げています。

「いつも、人から。」 （引用元：高島屋 経営理念）

簡潔で力強い経営理念を掲げています。この理念の下、以下の5つの具体的な指針を設定し、グループ全体で共通のビジョンを明確にしています。

• こころに残るおもてなし
• 未来を切り拓く新たな生活・文化への創造
• いきいきとした地域社会づくりへのこうけん
• 地球環境を守るためのたゆまぬ努力
• 社会から信頼される行動

高島屋は、これらの価値観を企業活動の判断基準としていると明言しています。

就活生の皆さんが高島屋の企業研究や選考対策を行う際は、この経営理念と指針を十分に理解し、自身の価値観と照らし合わせてみましょう。高島屋の経営思考と自分の志向性が合うかどうかを見極める上で、重要なポイントになるはずです。

日本を代表する老舗百貨店の競合比較３選

高島屋の主な競合企業3社の紹介です。以下の企業に関する基本情報を確認してみましょう。

1. 三越伊勢丹ホールディングス
2. 近鉄百貨店
3. Jフロントリテイリング

高島屋と比較することで、各社の規模感や待遇水準、強みなどが分かるでしょう。売上高など主要な経営指標を元に、業界内での位置付けなども把握できます。

①三越伊勢丹

三越伊勢丹は、呉服店を源流とする老舗の三越と伊勢丹が合併して誕生した企業です。両社の強みである伝統文化や上質な暮らし、ファッションを重視した戦略が特徴です。

営業収益	30,515（百万円）
平均年収	883万円
初任給（2024年4月実績）	225万円

2022年度の連結総売上高は1兆884億円に上り、日本の小売業界で9位、百貨店業界では売上高トップを記録しています。
（参照：新卒採用サイト「数字で分かる三越伊勢丹」）

②近鉄百貨店

近鉄百貨店は、近鉄グループの中核企業として百貨店事業を担っており、主に近畿・中部地方に店舗網を持っています。

売上高	94,124（百万円）
平均年収	475万円
初任給（2023年度実績）	222,000円

同社の注目すべき取り組みとして、フランチャイズ事業があげられます。物販や飲食を中心としたこの事業は、百貨店業界内でも先駆的な試みと評価されているのです。（参照：近鉄百貨店「フランチャイズ事業の取り組み」）

③Jフロントリテイリング

Jフロントリテイリングは、大丸、松坂屋、パルコなどの企業を傘下に置く持株会社です。グループ全体で百貨店事業とショッピングセンター事業を中核事業としています。

営業収益	16,512（百万円）
平均年収	806万円
初任給	【大丸松坂屋百貨店】247,000円 【パルコ】235,000円

注目すべき取り組みとして、2019年に大丸心斎橋店本館をハイブリッド型百貨店に転換しました。売場の過半数を定期賃借で構成するなど、従来の百貨店とは異なるビジネスモデルを志向しているのです。（参照：Jフロントリテイリング 百貨店革新）

高島屋への理解を深めて内定獲得を目指そう

高島屋をはじめとする老舗の百貨店各社は、長年の歴史で培われた強みを活かしつつ、テクノロジーの進化や市場ニーズの変化に対応するために、様々な取り組みを重ねています。

本記事では高島屋に関するデータを取り上げましたが、百貨店業界は対面での接客が肝心であり、実際の売場の雰囲気を感じ取ることも重要です。百貨店に関心がある方は、ぜひ実際の店舗に足を運んでみてください。

企業理解を深めることで、内定獲得へとつながる企業研究が可能となります。現場で感じる体験は、データだけでは分からない部分を補ってくれるでしょう。