就活でTOEICスコアの有効期限は?履歴書記入のポイントも解説!
就活において英語力をアピールするために、TOEICのスコアを履歴書に記入しようとしている人もいるのではないでしょうか。
しかし、直近で受験しているなら問題ないのですが、受験から少し時間が経っていると「TOEICスコアって有効期限あるの?」と気になるものですよね。
そこで本記事では、TOEICスコアの有効期限や履歴書の書き方などを紹介します。
TOEICスコアをアピールポイントの1つにしようと考えている方は、ぜひご参考にしてくださいね。
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就活でTOEICスコアに有効期限はある?「公式期限なし・就活では2年以内推奨」が結論
就活でTOEICスコアを使う際、「何年前のスコアまで履歴書に書けるのか」と不安になる人は多いでしょう。
結論から言うと、TOEICスコア自体に公式な有効期限はありません。ただし、就活では「現在の英語力を示せるか」が重視されるため、一般的には2年以内のスコアが推奨されています。
また、企業によっては「○年以内取得」と独自に期限を設けているケースもあるため、応募前に募集要項を確認することが大切です。
- TOEICスコア自体に有効期限はない
- 就活では2年以内のスコアが推奨される
- 企業によっては独自の期限を設けている場合がある
①TOEICスコア自体に有効期限はない
TOEIC Listening & Reading Testのスコアには、公式な有効期限は設けられていません。そのため、3年前・5年前に取得したスコアであっても、履歴書へ記載すること自体は可能です。
ただし、就活では「現在どの程度英語を使えるか」を判断材料として確認される傾向があります。古いスコアを書く場合は、「今も同程度の英語力がある」と企業側に納得してもらえるかが重要です。特に英語を使う職種では、直近で受験したスコアを重視する企業も少なくありません。
「書いてはいけない」わけではないものの、「評価されやすさ」は別問題であることを理解しておきましょう。
②就活では2年以内のスコアが推奨される
就活では、一般的に「2年以内に取得したTOEICスコア」が望ましいとされています。語学力は時間経過によって変化しやすく、古いスコアだけでは現在の実力を判断しづらいためです。
特に新卒採用では「今どれくらい英語を使えるか」を見られるケースが多いため、最近取得したスコアのほうが評価されやすい傾向があります。また、履歴書に記載する際は取得年月も確認されるため、3年以上前のスコアしかない場合は再受験を検討するのも有効です。
英語力を強みとしてアピールしたい場合ほど、「いつ取得したか」は重要になると考えておきましょう。
③企業によっては独自の期限を設けている場合がある
TOEICに公式な有効期限はありませんが、企業によっては応募条件として独自の取得期限を設定している場合があります。たとえば「2年以内取得のスコアのみ有効」「応募時点で有効なスコア提出必須」など、企業ごとにルールが異なるケースがあります。
特に総合商社・外資系企業・航空業界・グローバル職など、英語使用頻度が高い職種では取得時期まで細かく確認されることも珍しくありません。古いスコアを使う予定の場合は、必ず募集要項や採用ページを確認しておきましょう。
「TOEIC公式ルール」と「企業の採用基準」は別物である点に注意が必要です。
就活とTOEICスコアに関するポイント4つ

ここでは、就活TOEICスコアに関するポイントとして以下の4つを紹介します。
①可能な限り2年以内のスコアを記入する
履歴書にTOEICに関する情報を載せる場合は、可能な限り2年以内のスコアを記入することをおすすめします。
あまりに古い時期のスコアを伝えてしまうと、「今勉強してるのか分からない」と判断される恐れがあるためです。
TOEICスコアを重視する企業であれば、できるだけ直近の実力を知りたいと考えることが自然でしょう。
直近にTOEICを受験していない場合は、TOEFLや英検などの結果を記載したり留学経験について話したりすると学習を継続していることを伝えられます。
②企業によって期限を設けているケースがある
TOEICのスコア自体には有効期限はありませんが、期限を設けている企業も存在します。
募集要項やその他の情報欄に、「〇年以外のTOEICスコア〇〇点以上」などと記載されていることがあるので気を付けましょう。
もし期限が指定されている場合、期限よりも前に受験した際のスコアを記述しても評価の対象外です。
英語力が重視される業界や職種を志望するのであれば、できるだけ直近にTOEICを受験しておいた方が安全だと言えます。
③企業に嘘の点数を伝えてるのは絶対NG
履歴書に嘘の点数を記載して企業に提出するのは、当然ではありますが絶対にNGです。
嘘をついてTOEICの点数を履歴書に記載しても、裏付けの資料を求められないことは多々あります。
しかし万が一嘘がバレてしまえば、その時点で不合格になる恐れもあるでしょう。内定獲得後にバレた場合、内定取り消しになる恐れもありますよ。
入社後にバレれば減給や懲戒処分などのペナルティを受ける可能性もあるので、絶対に避けなくてはいけません。
④TOEICスコアが評価されないケースもある
TOEICスコアを履歴書に記載したとしても、あまり評価されないケースはあります。
業務で英語を利用しない企業や職種であれば、スコアを記載しても高評価にはつながりにくいでしょう。
履歴書に記載すること自体は全く問題ありませんが、面接で英語力を中心にアピールすることは避けた方が無難です。
英語力を重視しない企業に応募する場合はスコアを履歴書に記載だけしておき、面接では英語力の話題になったときにだけ答えると良いと言えます。
履歴書に書けるTOEICのスコアレベル2通り

ここでは、履歴書に書くことでアピールにつながるTOEICのスコアを以下の2パターンに分けて紹介します。
TOEICスコアは何点でも履歴書に書いて問題ありませんが、あまり低いスコアの場合はかえってマイナスイメージになるので書かない方が無難でしょう。
①一般的な企業では600点以上
一般的な企業に応募する際には、600点以上のスコアであれば履歴書に記載して問題ないと言えます。
TOEICスコアの平均は、500~600点程度だと言われているためです。600点以上あれば、基本的な英語の読み書きはできると判断してもらえるでしょう。
ただしあくまでも「履歴書に記載して良いスコア」との意味であり、面接でのアピールに活用するなら600点ではやや不安ですので、自己PRとして記載するのは控えるのが無難ですよ。
②英語を使う業界・仕事なら750点以上
英語を使う業界・仕事であれば、750点以上のTOEICスコアが欲しいところです。
英語を業務で使うのであれば、600点台以下だと不十分だとみなされることが一般的でしょう。
ただし、商社や外資系企業など就活生からの人気が高い企業の場合は、800点以上必要であるパターンもあります。
いずれにせよ将来業務で英語を使うつもりであれば、学生のうちにできるだけ英語を勉強しておくことが重要です。
履歴書にTOEICスコアを記載する際のポイント3つ

ここでは、履歴書にTOEICスコアを記載する際のポイントを以下の3点に整理して紹介します。
①正式名称で書く
履歴書にTOEICスコアを記載する際には、正式名称で書くことが大切です。TOEICに限らず、履歴書の資格欄には正式名称の記載が必須だと言えるでしょう。
一般的には、TOEICの正式名称は受けた試験の種類によって以下の3パターンに分かれます。
- TOEIC Listening & Reading Test
- TOEIC Speaking Test
- TOEIC Speaking & Writing Tests
間違っても、「TOEIC」「トーイク」などとだけ記載することのないように注意しましょう。
②取得日・種類を記載する
TOEICのスコアを履歴書に記載する際には、取得日と種類の明記が必要です。他の資格と合わせて、取得した年月日順に正式名称を記載しましょう。
たとえば、以下のような記載が必要です。
| 2022年7月 TOEIC Listening & Reading Test 800点取得 2023年7月 TOEIC Speaking & Writing Tests 750点取得 |
順番を間違えると基本が分かっていないと思われる可能性もあるので、十分にご注意ください。
③IPテストの場合はその旨を明記する
受検したTOEICテストの種類が「IPテスト」であった場合、その旨を明記する必要があります。
IPテストは大学や企業が主催する団体受験制度です。IPテストは一般の公開テストとは問題が異なり、企業によっては正式スコアと認めないこともありますよ。
そのためITテストの点数を記載する場合は、「TOEIC Listening&Reading IPテスト 〇〇点取得」と記載するようにしましょう。
就活でTOEICを活用するなら「情報解禁前」かつ「2年以内取得」が理想
TOEICスコアには公式な有効期限こそありませんが、就活では「現在の英語力を示せるか」が重視されます。そのため、就活で強みとして活用したい場合は、できるだけ情報解禁前までに受験し、2年以内のスコアを用意しておくのが理想です。
特に英語を使う企業・職種では、スコアの高さだけでなく取得時期まで確認されるケースがあります。また、就活本番が近づくとES作成や面接対策で忙しくなり、TOEIC学習の時間を確保しづらくなる人も少なくありません。
「いつか受けよう」と後回しにするより、早めに取得しておくほうが就活では有利と言えるでしょう。
まずは志望動機を作ってみる

この記事を書いた人
編集部
「就活に苦しむ学生を減らしたい」をモットーに、志望動機やES、面接対策など、多種多様な就活の困りごとを解決するための記事を日々発信。700以上の記事で就活生の悩みに対処しつつ、就活の専門家であるキャリアアドバイザーの監修により、最後まで内定を狙える就活の方法を伝授し続けています。










